プロ野球・巨人の悲願である新球場移転プロジェクトがついに動き出した。東京都が4月19日、都有地である築地市場跡地（中央区・約19ヘクタール）の再開発事業者を発表。選定業者の発表は本来なら5月だったが、前倒しとなった格好だ。

　事業者は三井不動産を中心する企業グループで、その中に読売新聞グループ本社も入っている。このプロジェクトの中心となっているのが、5万人収容の全天候型のスタジアムの建設だ。野球だけではなくサッカーなど各種世界大会の開催が可能な本格的なスタジアムが誕生する。

　巨人といえば東京ドームが本拠地なのだが、ソフトバンクのように自前の球場ではない。

「年間のスケジュールは巨人戦が中心に組まれるものの、秋の日本シリーズに出場できるかどうかが毎年の懸案事項で、他のイベントの予約などが入り日本シリーズが出来なくなる可能性が年々高くなっています。巨人は年間30億円近い球場使用料とグッズの売り上げの一部も東京ドームに支払っている。自前の球場建設は、ここ数年の大きな課題でした」（夕刊紙記者）

　東京ドームは2020年11月に三井不動産がTOB（株式公開買い付け）を行い完全子会社し、読売グループは主要株主となっている。一方で築地再開発を目指してきた企業グループでは三井不動産がリーダー的な立場であることから、「巨人の築地移転」はもはや秒読みと言われていた。

　笑える話がある。その築地再開発の企業グループには朝日新聞も参加しているのだが、

「朝日新聞の東京本社は中央区築地で、再開発される市場跡地のまさに目と鼻の先。そこが読売新聞に牛耳られたら面目丸潰れでしょう。何らかの形で参画しておかないと（笑）」（前出・夕刊紙記者）

　築地新球場は2032年度に完成予定。その時、巨人の監督になっているのは一体誰だろうか。

（小田龍司）