エクスペディア・グループ、ブランドUSAと協力して、日本とカナダで「A Somewhere for Everyoneキャンペーン」を実施
エクスペディア・ジャパン
エクスペディア・グループは2024年11月12日（火）より、米国の観光マーケティング組織のブランドUSAと協力し、日本およびカナダにおいて「A Somewhere for Everyoneキャンペーン」を実施いたします。
本キャンペーンでは、旅行者が自分の好みのテイストに合わせて、アメリカにおける3つの旅行先を組み合わせた旅程を自動生成し、サイト上で旅行の計画や予約ができるカスタム・マイクロサイトを立ち上げます。その他には、エクスペディア・グループの社内クリエイティブチームが制作した、サンフランシスコからオレゴン州までの道なき道を楽しく旅する一家を描いた動画を、デジタル屋外広告や有料ソーシャルメディア、YouTubeやコネクテッドTVにて公開します。
このキャンペーンを通して、旅行者がアメリカで多種多様な人々に出会う、ここでしか見られない景色を見るなど、アメリカならではの体験を簡単かつスムーズに手配できるようにしたいと考えています。
ブランドUSAのブランド担当シニア・ディレクター スーザン・ザッカー氏は次のように述べています。
「このキャンペーンを通じて、エクスペディア・グループとの長年にわたる協力関係を継続できることをうれしく思います。アメリカの観光マーケティング組織であるブランドUSAは、世界中の旅行者にリーチするためのイノベーションを進め、海外からの旅行者をアメリカへ誘致しています。既存のテクノロジーを最適化し、さらに新たなテクノロジーをも活用することで、旅行者にアメリカの多様性を十分に体験していただきたいと思っています。」
広告業界が進化し続けているなか、適切なタイミングで旅行者に情報を届けることがこれまで以上に重要になっています。エクスペディア・グループの「Path to Purchase Study」によると、旅行者は予約前に約45日かけて平均141ページの旅行コンテンツを閲覧しており、約5人に3人の旅行者が複数の候補を含めて旅行を検討していることがわかりました。
エクスペディア・グループのメディアソリューション担当シニアバイスプレジデント ロブ・トーレスは、次のように述べています。
「旅行を予約するまでの行程が複雑になるなか、私たちは予約・購入体験をシンプルかつ効率的にできるよう取り組んでおり、私たちのメディアネットワークとその効果を信頼し協力してくれるパートナーに感謝しています。」
■「A Somewhere for Everyoneキャンペーン」動画
・「あなたを待ってる場所がある」30秒：https://youtu.be/0P0k2Aqgym0
・「母の場所」15秒： https://youtu.be/2cee1pxw-6w
・「息子の場所」15秒：https://youtu.be/q4UVJTGV4_o
・「父の場所」15秒：https://youtu.be/0qmKuGvGW2Y
■Expedia Group について
Expedia Group, Inc. ブランドは、グローバルに展開するオンライン旅行会社です。世界中の人々に旅行を通じて豊かな体験をしていただけるようサービスを提供しています。「旅は人々を豊かにする」という信念のもと、旅行者がこれまでとは違った形で世界を体験し、長きにわたって世界とのつながりを築けるよう尽力しています。業界最先端のテクノロジーを提供することで、パートナーの皆様の成長および業績拡大を支援させていただくとともに、旅行者に忘れられない体験を提供できるようサポートいたします。
(C) 2024 Expedia, Inc., an Expedia Group company. 2024 Expedia, Inc. はエクスペディアグループの会社です。全著作権所有。エクスペディア及びエクスペディアロゴは、米国 Expedia, Inc. の商標または登録商標です。その他の商標はそれぞれの所有者に帰属します。詳細については、https://www.expediagroup.com/home/default.aspxをご覧ください。
ブランドUSAについて
ブランド USA は、アメリカ合衆国への観光需要の活性化および、アメリカの出入国に関する政策と手続きに関するコミュニケーション活動を担う半官半民の事業体です。2010年に制定された旅行促進法により設立され、「ブランドUSA」という事業団体名にて2011年5月よりその運営をスタートしました。オックスフォード・エコノミクス社の調査によると、2013年からブランド USA のマーケティング施策により、海外からの訪米観光客が870万人増え、約288億ドルの消費額の増加、83億ドルの連邦税、州税、地方税、約630億ドルの経済効果をもたらし、年間36,800件の雇用が創出されたと試算されています。
