すでに認知症を発症している可能性がある──。本サイトが6月21日に公開した記事では、銃規制法案を巡る会合での演説を「女王陛下万歳！」という意味不明な言葉で締め括った、アメリカのバイデン大統領に囁かれる認知機能障害に迫った。

　そんな中、80歳を迎えたバイデン大統領には、別の健康不安説も浮上している。中脳の神経細胞が減少していくことで発症する「パーキンソン病」である。

　事実、複数の米メディアは、パーキンソン病がもたらす諸症状のうち、バイデン大統領に特徴的にみられる症状について、以下のように指摘しているのだ。

●動作が緩慢になる

●姿勢が前方に傾き、歩行が小刻みになる

●姿勢を維持できずに転ぶ

●まばたきが減り、表情が乏しくなる

●話し方が小声で単調になる

　また、パーキンソン病はしばしば認知機能の低下をもたらすが、この点もバイデン大統領の認知機能障害と符合するというのだ。

　実は今、一連の事態を受けて、ホワイトハウス内では「合衆国憲法修正第25条」の発動が秘かに検討され始めている。全国紙外信部記者が明かす。

「修正第25条には、大統領が職務遂行不能と判断された場合、副大統領が職務を代行する旨が定められている。その職務代行令の発動が、現実味を帯びてきているのです。実際に発動されれば、次期大統領選の行方も含め、大混乱に陥るでしょう」

　ロシア情勢とウクライナ情勢が緊迫の度を増す中、NATO（北大西洋条約機構）の盟主が当事者能力を失うことになれば、まさに世界にとっての一大事である。