日本トレンドリサーチは、キャムと共同で「テレワーク」に関するアンケートを実施し、結果をサイト内にて公開しました。

コロナ禍によって急速に導入され、定着し始めたテレワーク。とはいえ、職種としてはテレワーク可能にも関わらず、さまざまな事情からテレワークができていない人も多いと思います。

また、テレワークをしている人の中にも、出社しなければできない業務のためにやむなく出社することがある人もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、どのような業務で出社が必要になっていて、どのようなシステムがあれば改善できるのか調査すべく、中小企業向けクラウドERP「キャムマックス」を提供するキャムと日本トレンドリサーチが、テレワークを実施している職場に勤めている人にアンケートを実施しました。

初めに、テレワークを実施している職場で回答者自身はテレワークしているのかを聞いたところ、81％の人が「はい」と回答しました。

一方で、テレワークを実施している職場に勤めているにも関わらず、テレワークをしていない人が19％いるという結果になりました。

次に、「テレワークをしている」と回答した人に、出社しなければできない業務のために、やむなく出社することがあるかについて聞いたところ、74.1％の人が「ある」と回答しました。

また、どのような業務のために出社しなければならないのか具体的に聞いてみると、「郵便物の受け取り」や「セキュリティの関係で社外からアクセスできない業務を対応する時」などの理由が挙げられました。

その中でも特に多かったのが、「印鑑を押しに行くため」という理由でした。また、「お客様との取引で信頼を得るため」という意見もありました。

続いて、テレワークを実施している職場に勤めているにも関わらず「自身はテレワークをしていない」と回答した人に、普段行っている業務はテレワークでも十分できると思うか聞いたところ、「できるとは思わない」と回答した人が54.4％となりました。

また、「システムが整えばテレワークできると思う」と回答した24.6％の人に、どのようなシステムがあれば出社する必要がなくなると思うか聞いたところ、「書類の電子化」や「社内ネットワークに接続できるシステム」などがあれば、テレワークができるようになると思う人が多いようです。

今回の調査から、テレワークをしていない人たちの「できない理由」が明るみになりました。また、テレワークをしている人たちであっても、やむを得ず出社する必要があることも分かりました。

コロナ禍によって定着し始めたテレワークですが、全てをテレワークで行うことを考えるよりも、今後はテレワークと出社をうまく使い分けることが重要になってくるかもしれません。

■調査概要

「テレワークに関するアンケート」調査概要

調査手法：インターネットでのアンケート

※自社運営のアンケートサイト「ボイスノート」を利用して調査を実施

調査対象者：事前調査にて「テレワークを実施している職場に勤めている」と回答した男女

調査期間：2021年10月19日～10月21日

集計対象人数：300名

※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。

引用元：日本トレンドリサーチと株式会社キャムによる共同調査

詳細記事：https://trend-research.jp/10425/

（マイナビウーマン編集部）