スーパーリーグ構想、EU加盟国の半数以上が反対…スペインとイタリアも

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 欧州連合(EU)加盟国の半数以上が、欧州スーパーリーグ(ESL)構想に正式に反対する立場をとった。21日、イギリスメディア『スカイスポーツ』が報じた。

 レアル・マドリードなど欧州の強豪12クラブは今年4月18日、チャンピオンズリーグ(CL)に代わる新たな大会として、ESLの設立を宣言した。しかし、既存の枠組みを破壊するものだとして、各国の連盟やリーグ、政界、王室、参加クラブのサポーターらは猛反発。バルセロナ、ユヴェントス、レアル・マドリードを除く9クラブが同月21日までに続々と離脱し、計画は事実上頓挫していた。

 一方、欧州サッカー連盟(UEFA)と国際サッカー連盟(FIFA)に対しては、主要大会の開催などにおいて独占的な権限を有していることがEU法に抵触するとして訴訟が起こされている。現在はルクセンブルクにある欧州司法裁判所(ECJ)が調査を行なっている。

 そんななか、EUに加盟する27カ国のうち16カ国は18日、ESLに反対する書面をECJに提出したようだ。反対諸国はプロとアマチュアが同じピラミッドに属する既存のモデルを守りたいと考えており、残留する3クラブが拠点を置くスペインやイタリアも反対の立場をとっているという。

 ECJは2022年前半に公聴会を開催する予定だというが、判決までにはさらに数カ月を要することになりそうだ。

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  • 10/21 18:59
  • サッカーキング

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