国内の新型コロナワクチンの接種者数が1000万人を突破する一方、意外と検証されていないのが「安全性」だ。国策として菅政権が強引に推進する中、その危険性には、いまだ一抹の不安が漂っている。現役の医師、医学博士が発する重大な警告とは─。

　連日、大規模接種会場での高齢者へのインタビューや、「1日100万人」という菅義偉総理（72）の大号令など、急ピッチで進められる新型コロナワクチンの推進に一喜一憂する人も少なくないだろう。

　しかし、ちょっと待ってほしい。新型コロナワクチンを開発したお膝元であるアメリカのファイザー社で副社長まで務めたマイケル・イードン博士が、各国での摂取初期段階の昨年10月頃から、次のように警鐘を鳴らしていることをご存じだろうか。

「ワクチンによる過剰な免疫反応が抗体依存性感染増強を誘発し、逆に感染を促進。症状を悪化させる恐れがある」

　つまり、ワクチンの副反応により、新型コロナにかかりやすくなるというのだ。

　今のところ、この説に関して、イードン氏が明確なエビデンスを提示しているわけではない。また、「ワクチンが不妊症を引き起こす」という氏の別の主張については、米疫病対策センターや米生殖医学会といった医療研究機関から「まったくの無根拠」と断じられてもいるが、果たして、どちらが正しいのか。

　そうした中、新型コロナワクチンが開発・承認された経緯から、「完全に無害」と断定することもまた、非常に危険と語るのは、新潟大学名誉教授で医学博士の岡田正彦氏である。

「コロナの世界的なパンデミックが起こり、10カ月足らずでワクチン接種が全世界で始まりました。これはワクチンの開発期間としてはあまりに短い。多くのワクチンは年月をかけて実験、研究され、初めて国の認可を受けます。一例を挙げると、インフルエンザワクチンは安全性と効果がある程度確立されるまで60年かかっています。たかだか1年程度では、有効性や安全性の証明がなされていないというほかありません」

　日本国内では、ワクチン接種後の死亡例が、5月21日の段階で85名を数えている。70代以上の高齢者を中心に、20代から100歳以上までを調査した結果だ（厚生労働省発表による）。その症例の大半は、厚生労働省によって死亡とワクチンとの因果関係について「死因に関する情報が不足しているため評価できない」とされているのだ。

　つまり「ワクチンのせいではない」ではなく、「関係あるかどうかはわかりません」ということにほかならない。にもかかわらず、厚労省の専門家部会では、

「現時点で、ワクチンの接種体制に影響を与える重大な懸念は認められない」

　と、さらなる接種推進を強調している。

　だが、いくらワクチン接種が最優先のコロナ対策とはいえ、こうした政府の対応はあまりにも説明不足ではなかろうか。