アメリカの大手総合金融サービス会社『JPモルガン』は23日、欧州スーパーリーグ（ESL）に関する公式声明を発表した。同日、イギリスメディア『スカイスポーツ』が伝えた。

　プレミアリーグの“ビッグ6”やレアル・マドリードなど欧州の強豪12クラブは18日、チャンピオンズリーグに対抗する新たな大会として、ESLの創設を発表。JPモルガンは資金面でESLのバックにつき、同大会におよそ43億ポンド（約6439億円）の資金を提供すると言われていた。

　しかし、ESLに対しては欧州サッカー連盟（UEFA）、国際サッカー連盟（FIFA）をはじめとする各連盟、各リーグ、不参加のクラブが猛反発。参加クラブのサポーターや各国政府、英王室などからも理解を得られなかった。結局、半数以上のクラブが、20日から21日にかけて離脱を表明していた。

　事実上のとん挫を受け、JPモルガンの評判も悪化。イギリスの独立機関『Standard Ethics』は21日、騒動に関与した同社の「持続可能性格付け」を1段階引き下げていた。

　そんななか、JPモルガンは23日、ESLに関する次のような公式声明を発表。ESLへの支援が誤りであったことを認めた。

「我々は、この取引がサッカー界全体からどのように見られているか、また将来的にどのような影響を与えるかについて、明らかに判断を誤りました。我々はこのことから学んでいきます」