元衆院議員でタレントの杉村太蔵が4月11日放送の「サンデー・ジャポン」（TBS系）に出演。新入社員の間で叫ばれている「TELハラ」について、「当たり前のこと」と一蹴した。

　番組では、入社1年目の社員が職場で電話対応を任されるケースが多い「TELハラ」を取り上げ、固定電話の扱いに慣れていない若者世代の心労にスポットが当てられた。

“ソーシャルネイティブ”などと呼称される1996～2012年生まれの「Z世代」にとっては、スマートフォンによる通話が一般的であり、こうした背景が「TELハラ」を生み出す原因ともなっている。ただ、上司側からの見解として「新入社員が電話番をするのは当然のこと」といった指摘が出ていることも紹介すると、杉村は「当たり前。考える余地もない。下っ端が取るのは当たり前のこと」とのスタンスを表明した。

　続けて「新入社員が取ることは営業技術の向上になりますし、全員上司が聞いてますよ。どういう電話対応だか。対応の仕方でいろいろと教えることもありますから」と「TELハラ」を支持する理由を説明し、「大事なことは、権利を主張する前に課された役割と与えられた義務を果たすことが重要」だと力説している。

　一方、MCの爆笑問題・田中裕二から「そもそもなぜそれ（電話対応）が義務なのか、役割なのかについて疑問を感じてんじゃないの？」と指摘されると、杉村は「そこは感じなくて大丈夫。受け入れることが重要」と持論を展開した。

「自身も衆院議員前には証券会社のエリート営業マンとして切磋琢磨していた杉村は、『顧客からの電話を2コールも待たせているような営業マンはダメ』とのポリシーを持って勤務していたと明かしたこともあります。そんな杉村の『TELハラは当たり前のこと』という見解に対しては、ネット上でも同調する声が多く、『反発よりも受け入れて前を向くことが成長につながる』『ごもっとも。風潮として何でもハラスメントだと騒ぎすぎ』『苦手なことをやらされると何でもハラスメントと言えばいいような風潮はよくない』『自分が先輩になった時、後輩や新人が電話を取らなかったらどう思うだろう』との反応が出ています。杉村は、電話対応が新入社員の義務とされてしまう理由や事情などといった細かなことは考えず、第一に与えられたタスクをこなすことだけに専念するべきだと主張。敏腕セールスマンとして証券会社で揉まれながら結果を残してきた男の意見ですから、一つの成功例として参考にしてもいいのかもしれません」（テレビ誌ライター）

　業種にもよるのだろうが、次なるステップへ進むために、まずは電話対応で地道に社内での信頼を築くことは、社会人の第1歩としては理解できる働き方なのかもしれない。

（木村慎吾）