Z世代新社会人、すでに50%が「退職検討」 「人間関係」「安い給料」「やりがい」に不安

今春(2021年)卒業・就職した新社会人のうち、入社後に退職を検討したことが「ある」人は50.6%にのぼったことが、日本労働調査組合の「新社会人の勤務意識に関するアンケート」でわかった。「ない」と答えた人は49.4%だった。2021年6月9日の発表。

男女別でみると、男性の54.9%、女性の48.4%が「ある」と回答。男性のほうが少し上回った。

Z世代、コロナ禍の複合

勤務先の会社で働き続けるにあたり、不安を感じる事柄は、「人間関係」が22.0%で最多。次いで、「給料が安い」(17.0%)、「やりがい」(8.2%)と続いた。日本労働調査組合によると、人間関係や給料をめぐる不満は、会社員の退職動機のランキングでは常に上位となる。今回の調査で「やりがい」が、それらに次ぐ割合を占めたことについて「新社会人らしさを感じる結果」と分析している。

「Z世代」と呼ばれる、デジタルネイティブな若者は、他者の評価よりも、自己評価、自己肯定感を重要視しているとされる。

調査では、新型コロナウイルス感染症の流行で社会が変化し、多くの人が自身の将来について、より考えるようになっている現状を指摘。「雇用主側としては、客観的な評価視点だけではなく、従業員が、自己成長を感じているか、給与、福利厚生に納得しているか、人間関係に煩わしさを感じていないか、どのような自己評価をしているかを把握し、対話に努めていく人事コミュニケーションが、今後はより重要になる」と指摘した。

将来に不安、転職もハードル高く感じ...

日本労働調査組合では、2回目の緊急事態宣言(2021年1~3月)後の4月上旬に「緊急事態宣言解除後の退職動機に関するアンケート」を実施。回答者523のうち44.0%が退職を検討していると回答しているのに比べて、

今回の新社会人を対象にした調査では、退職を検討した割合は6.6%も増えた。同組合では、「新社会人が自身の将来に不安を感じている様子がうかがえる」としている。

会社員全体に聞いた4月の調査で、「退職を検討している」と答えた59.1%の人が、緊急事態宣言やコロナ禍が退職の検討に影響したと答えていた。

今回の調査で新社会人に、仮に退職をする場合の懸念や不安について質問すると、「転職できるか(が不安)」が43.6%で最多。次いで「収入不安」の19.0%、「人間関係」は8.6%だった。「いまだ続いているコロナ禍での転職活動の難点として考えている人が多いようだ」と分析している。

なお調査は、2021年5月24日~27日に、全国の18~23歳の新社会人の会社員を対象に実施。472人から有効回答を得た。

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